監査役BLOG

最近新聞でビッグデータという言葉がよく出てきます。　ネット上に散らばる情報は単独ではあまり意味が無くても集積して解析するとトレンドが見えてくる、ということで活用が検討されています。

ヤフーの天気予報などは典型で降水確率70パーセント、『雨が降っている』と投票した人の数が出るので70パーセントの意味が実感できます。　例えば
100パーセントの人が『雨が降っている』と投票していればかなり降っているでしょう。　30パーセントなら降っていてもたいしたこと無いかというような判断です。

天気予報では罪が無いでしょう。　例えば社会調査として生活保護に就いてデータを集めたとします。　近所の生活保護受給者が自分より良い生活をしている、などという情報が8割を占めると行政はこれを根拠に保護費の減額を提案します。　それに対して人権団体などが極端な生活困窮者の話題を持ち出したりします。

為替の問題で、例えば現在1ドル90円強で推移していますが、この水準の適否に就いて情報集め、輸出業者が1ドル110円が適切であると投票しまくれば個人投資家が円売り輪加速するかもしれません。　超大物投資家が多数の人を雇って円安に投票し、自ら巨額の円を空売りして一定期間後アメリカの雇用統計などの発表タイミングでアメリカ経済の不振をあおり円高を演出すれば為替取引で大きく儲ける事ができます。

ビッグデータの分析は今のところ小売業の消費者行動分析に利用されているようですが、『アラブの春』などビッグデータのなせるわざと思われますので、今後近隣の意味不明な政治判断を繰り返している国の崩壊などありうるかもしれません。

ビッグテータは人の行動のベクトル合わせに関与するものですから、大きな行動＝ビッグウェーブは行き場を失ったら大惨事になります。　東北の津波は文字通りですし、中国など経済成長が止まった段階でビッグウェーブの行き場は経済的にも軍事的にも大きな惨事を引きおこすと思います。